ITmeidaの記事によると、セキュリティベンダーのフォティーンフォティ技術研究所（FFR）は10月15日、P2Pファイル交換ソフト「Share」ネットワークにおいて、任意の流出ファイルを保持するコンピュータのIPアドレスを特定するツール「Share Radar」を発表、16日より販売を開始するとのこと。この製品は、同社が9月に発売したWinnyネットワークを可視化する「Winny Radar」のShare対応版のようだ。Shareによる情報漏えい事件が発生したユーザー企業などの事後対策に活用できるとしている。
Share Radarは、Winny同様、匿名性の高いShareのP2Pネットワークにおいて流出したファイルの保持者を特定するためのツール。暴露ウイルス感染などによりファイルがノード（Shareネットワーク上のコンピュータ）間で高速に拡散することによる情報流出の拡大を迅速に防ぐ。Shareプロトコルの独自暗号を復号しながら、ノードが保持するファイルの名前やIPアドレス、ハッシュ値といった所在を特定するキー情報を収集、検索することで、特定のファイルを保持するノードのIPアドレスの情報を絞り込んでいく機能を提供する。
同製品は、情報漏えいによる事後対策を行うユーザー企業向けの「End User Edition」と、サービスプロバイダーが第三者に対する事後対策コンサルティングやデータ提供などのサービスに利用するための「Service Provider Edition」の2種類があるとのこと。価格はいずれも200万円で、Linuxシステム上で動作するという。なお、製品の開発に協力したクロスワープ社のP2Pネットワーク監視サービス「P2P FINDER」にShare Radarの技術が使われている。サービスはShareのほか、WinMX、Winnyに対応済みとのこと。FFRとクロスワープの両社は、今後もP2P監視技術の強化／改善を行っていくとしている。
記事： ITmedia エンタープライズ：Winnyファイル保持者のアドレス特定ツール、Share対応版がリリース
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