Microsoft Officeから無料のOpenOfficeへ

＠ITの記事によると、10月5日に始まった「オープンソースカンファレンス2007 Tokyo/Fall」の講演で、アシスト 新規事業準備室のマーケティング・プランナーは「本当にOpenOfficeに移行ができるのだろうかと、多くの企業が判断できないでいる。移行判断に必要なのは、費用効果を数字で把握することと、具体的な課題を特定して解決策を検討すること。それは情シスの仕事。しかし、いちばん必要なのは経営トップの決断だ」と話をしたとのこと。

アシストの社員数は710人。ソフトウェアパッケージの販売・サポートを手がける同社の職種構成は、営業系が3割、技術系が5割強で、残りが業務系だという。マイクロソフトのオフィス製品がインストールされた1100台のPCのうち700台でオフィスツールをOpenOfficeに置き換えたとのこと。2009年6月の次回更新時にライセンス数を1134本から250本にまで削減できたことで、1700万円のコストダウンとなる見通しのようだ。

記事：　＠IT：OpenOffice移行に必要なのはトップの決断


Officeソフトというのは、年間でどの程度使用し、どの程度の作業に役立つのでしょうか。友人から譲ってもらったMicrosoft Officce 2003 Personalを持ってますが、これはいつの間にか全く使わなくなってしまいました。Microsoft Office Personal 2003の価格は、パッケージ通常版で47000円程度、アップグレード版で40000円程度、PCパーツなどとの同時購入で15000円程度です。値段が高いですが、みんな使っているから使うという流れができているので、Office市場標準の地位に居座っています。

日常的にテキストのやり取りはするが、定型文書のやり取りはしない私には、Windowsに無料で付属してくる「メモ帳」さえあればそう困らないのが現状です。Excelなどの表計算についても、私には不要なので自宅のパソコンには導入していません。知り合いや友人の中にも、似たような状況の者が結構いたりします。そんな状況下で、「すぐに定型文書を作らなければならない」とか、「表計算ソフトが必要だ」という事態になった場合、私はソフトは持っているので困りませんが、ソフトを持っていない人はどうすれば良いか。やはり、数回の文書作成のために万単位のお金をはたいてMicrosoft Officeを買うというのは無理があるものです。

そういった場合に、OpenOfficeやWebアプリという無料ツールのありがたさがわかります。Officeソフト市場において、Microsoft Officeが標準であるのは言うまでもないですが、それとほぼ同じ機能を実現できる無料のソフトがあるとすれば、使わないと言う選択肢はないと思っています。文書作成は仕事の基本ですが、多くの人はOfficeに大きな経費を取られていると思います。無料のソフトは仕事ばかりでなく、生活を効率を良くするためにも役立つものです。Officeソフトとして、OpenOfficeや無料のWebアプリはとても優秀ですね。もっとも、私にはメモ帳だけあれば十分ですが。

ちなみに、10月4日に最新の「OpenOffice.org 2.3日本語版」がリリースされたようです。


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